【2020年版】コールセンター委託はサービス内容をしっかりと比較しよう!正しい運営代行業者の選び方

コールセンターの委託を考えているけれども、どの運営代行業者を選べばいいのかわからないという場合も多いでしょう。

業者によって得意な分野やサービス内容、料金などが異なりますので、しっかりと比較することが大切です。そうすることで自社の業態にぴったりの業者が見つかります。

そこで、いくつかのコールセンター委託を扱っている運営代行業者を比較してみました。(2020年版として更新しています)

まずは代行業者ごとにどんな特徴があるのかをチェック

コールセンターを委託する場合には、自社にとって必要なのはインバウンド型か、アウトバウンド型なのかを考えましょう。それを踏まえて運営代行業者の特徴を比較することが大切です。まず、インバウンド型のA社は高いセキュリティを売りにしています。顧客マスタやSNSと連携することで電話番号を検索し、過去ログもすぐに表示できるのが特徴です。

B社は、導入実績の多さを打ち出しています。さらに、サービスの準備が2週間と短く、初期費用がおさえられるのも魅力です。ユーザーごとにクラウドサーバーを持たせることで、速度低下などの影響を受けないことも特徴でしょう。

また、アウトバウンド型のC社では通電架電の他にも5種類の架電機能がそろっています。そのため、興味があるユーザーとだけつながる仕組みが構成されているのです。D社では1席からでも導入ができます。通話録音機器能や管理機能に対応し、自動発信機能による時間の短縮も可能です。

アウトバウンドでもインバウンドでも利用できるのが日本テレネットBPOサービスです。日本テレネットBPOサービスのアウトバウンド型では、小規模のリストからでも対応しています。営業担当者のスケジュールに合わせた架電を行い、アポイントを取得しているのも特徴のひとつです。インバウンド型では、家庭用から工業用までクライアントが製造販売している製品のお客さま窓口業務を担っており、実績として、定められた業務範囲の回答率は99%を誇っています。

気になる費用の比較方法

コールセンターを委託するにあたり、費用面も大事な条件でしょう。コールセンターの委託にかかる費用は、どの業者のどんなサービスを選ぶのかによって異なります。一般的にコールセンターの運営代行業者では、「月額固定料金プラン」と「月額基本料金+従量費用プラン」の2つのプランを用意している場合が多くなっています。

月額固定料金プランであれば、小規模対応の場合には月額1万円前後からとなっています。D社のように、1席からでも対応が可能な業者では、このプランが多く選ばれています。また、一定規模の専任ブースが必要な場合には月額20万円前後であると考えましょう。 「月額基本料金+従量費用プラン」では、1リストあたりの従量費用(架電費用)は350円です(※弊社調べ)。専任オペレーターの場合には従量費用がかかりませんが、残業にあたるような対応を依頼する場合には別途費用がかかります。また、初期費用などもかかりますので、総合的に検討する必要があります。

日本テレネットBPOサービスの料金は、アウトバウンド型の場合で初期費用が2万円~に設定されています。また、固定費は月額3万円~であり、1リストあたりの架電費用は250円からと非常に安いのが魅力です。インバウンド型の場合でも初期費用は30万円~で、業務費用も月額60万円~ですので、他社と比べてもリーズナブルな価格であることがわかります。

サービス内容を比較するとコールセンター選びが可能に

コールセンターの委託の際には、運営代行業者の行っているサービスや料金を詳細に比較することが大切です。アウトバウンド型とインバウンド型が兼用できる業者を選ぶことで営業活動の広がりが期待できます。

なかでも、日本テレネットBPOサービスは、幅広いサービスを展開しているのが特徴。コールセンター選びであれば、まずは日本テレネットBPOサービスに問い合わせてみることをおすすめします。


「コールセンター委託ポイント」については【2020年版】コールセンター委託ポイントを徹底解説!の記事もぜひご参照ください。