【2020年版】コールセンター委託費用を解説!代行サービスを決めるときのポイントと注意点とは

コールセンターの代行を依頼するとき一番気になるのは費用ではないでしょうか。コールセンターを設置すればサービス面が向上するだけでなく、売上げアップに活用できる貴重なお客様の声を入手することも可能です。しかし、高すぎる費用は払えないという経営者の方も多いかと思います。そこで、今回はコールセンターの費用について解説し、さらに、委託先を決めるときのポイントについて紹介します。(2020年版として更新しています)

コールセンター代行の種類と料金体系

コールセンターの代行は大きく分けて「インバウンド型」と「アウトバウンド型」の2種類があります。インバウンド型とは、商品受注や商品、サービスへの問い合わせ対応などお客様からの電話に対応する業務になります。ネット通販や小売業などの場合、電話での注文に対応しているかどうかは売上げに直接関係してくる部分です。事業規模が大きくなればなるほどインバウンド型コールセンターの重要性は高まります。一方、アウトバウンド型とは、テレアポやアンケート調査など自社からお客様に電話をかける業務です。商品やサービスを売り込むための営業でアポイントメントが重要なのはいうまでもありません。コールセンターの代行を委託すれば、専門のスタッフが効率よくアポイントメントを獲得してくれます。

コールセンター代行の料金体系はインバウンド型とアウトバウンド型で異なります。インバウンド型の場合、月額固定制と従量課金制が主な料金体系です。月額固定制は毎月一定の費用を払うことで、規定の件数分の問い合わせ対応をしてくれる方式になります。従量課金制とは、1件ごとに料金がかかる方式です。問い合わせ件数が多い場合は月額固定制、件数が少ない場合は従量課金制を選ぶと費用を抑えることができます。

一方、アウトバウンド型の主な料金体系は従量課金制と成果報酬型の2つです。成果報酬型とは、コールセンターのスタッフがアポイントを1件獲得するごとに費用がかかる方式になります。アポイントを取った件数に対してだけ費用が発生するため、従量課金制と比べれば1件当たりの費用は高くなります。

コールセンター代行の費用相場と委託先を決めるときのポイント

コールセンターを代行するときの費用相場はインバウンド型とアウトバウンド型で異なります。インバウンド型の場合、月額固定制で取次業務のみであれば月額約2万円から、従量課金制であれば1コール、300~1000円程度です。これに初期費用(1~5万円)と月額基本料金(1~2万円)を加えた金額が月額費用になります。さらに、月額固定制の場合はコールオーバーという費用も別途かかる場合があります。これは規定の件数以上の架電があった場合の追加料金です。通常プランの費用よりも1件当たりの費用が割増になります。もっとも、業者によってプランや料金体系は異なり、費用は前後するので注意しましょう。

アウトバウンド型の費用相場は1件あたり250~350円前後です。1件あたり250円であれば相場よりもかなり安いといえます。アウトバウンドの場合、架電リストを自前で用意するか、業者に用意してもらうかによっても費用が変わります。できるだけ費用を抑えたいのであれば架電リストは自前で用意したほうがお得です。架電リストの件数×1件当たりの架電費用と初期費用、固定費を足した額が月額費用になります。

コールセンターの委託先を決めるときのポイントとして注意したいのが「費用だけで比較しない」という点です。コールセンターの委託業者はそれぞれ得意分野があります。インバウンド型に特化しているのか、アウトバウンド型が得意なのか、それとも両方に対応しているのかなど業者ごとの特徴をしっかりと把握しておきましょう。単純に費用だけで選んでしまうと質の悪いサービスを提供してしまう可能性もあるので注意が必要です。

コールセンターの代行は日本テレネットのBPOサービスが最適

日本テレネットのBPOサービスは、業界でも最安値水準の料金体系とインバウンド型・アウトバウンド型の両方に対応した質の高いサービスが特徴です。高い専門性と問題解決能力を持ち、利用者側の企業理念に沿った電話対応をしてくれるうえ、費用面もとてもリーズナブルな業者です。「どの業者がいいのか分からない」という人は、日本テレネットのBPOサービスを検討してみてはいかがでしょうか。


「コールセンター委託ポイント」については【2020年版】コールセンター委託ポイントを徹底解説!の記事もぜひご参照ください。

日本テレネット・コールセンターの強み

日本テレネットが
コールセンターの
よくあるお悩みをすべて解決します。

大手クライアントを中心とした豊富な運営実績

情報集約-蓄積-分析などセンター運営15年以上の実績、ノウハウを利用し、効率化と品質向上が可能です。またコールセンターの新規立ち上げもスムーズに対応可能です。

ベテランオペレーターによる安定した品質

自社回答率99%を超えるヘルプセンターなど高度な専門性の高いテクニカルサポート運営が可能です。

業務量に応じた柔軟な運営体制

繁忙期や閑散期に応じた運用体制を構築しコスト効果の高い対応が可能です。

付加価値のサービスを提供

案内や判断領域を拡大しワンストップで幅広い対応をすることによりセンターのお役立ち価値を高めています。

BCP対策による安心運営

クラウドCRM導入で台風や地震等の大規模災害による交通機関の急な遅延でもリモート対応可能です。

日本テレネット・コールセンターの導入事例