コールセンターの委託先を選ぶ手順と、確認するべきポイントとは？
自社でコールセンターを運用するとさまざまなリソースが必要になるため、外部委託がおすすめです。ここでは、コールセンター委託サービスにおける業者の選び方やメリットなどを紹介します。
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コールセンター委託を検討する際にするべきこと
業務効率化や顧客満足度向上に効果的なコールセンターですが、数ある業者の中からどこに委託すれば良いのか迷ってしまうという経営者も多いでしょう。今回はコールセンター選びのポイントについてまとめてみました。
コールセンター委託のポイントは、目的に合ったサービス会社を選ぶこと
コールセンターシステムの検討にあたって、目的に合わせたサービス会社の選定は重要なポイントです。また、コールセンターは、アウトバウンドとインバウンドでは目的や求められる機能・ノウハウが異なります。
アウトバウンドは、コールセンターから電話をかけるもので、インバウンドは顧客からの電話に対応するものです。アウトバウンド業務は、BtoBとBtoCに分かれます。電話による営業が主な業務であるといえますが、企業に向けた発信と個人に向けた発信では、求められるスキルも変わってきます。インバウンド業務は顧客からの問い合わせや質問、申し込みからクレームに至るまでの対応が主な仕事です。コールセンターからの発信はありませんが、問い合わせなどに答えるだけの知識や、相手が納得するだけの対応スキルがないといけません。
日本テレネットでは、インバウンドは回答率99％を保持しています。スタッフへの専門知識の蓄積や対応スキルの熟練化を図ることによって、より高い顧客満足度を実現しているのです。
自社の求めるコールセンターシステムを導入するためには、コールセンターの機能などを確認したうえで、まずはコールセンターに求めることを洗い出し、提案依頼書を作成するのがよいでしょう。その際には、日本テレネットの強みを把握したうえで、考慮に入れてみてはいかがでしょうか。
コールセンターの委託先を選ぶ手順
コールセンターの委託先を選ぶには、まず正しいプロセスに沿って論理的に必要事項をまとめていく事が大切です。以下の手順を踏んで自社にマッチした委託先を見つけてみてください。
業務分析
コールセンターの委託先選びは、自社の業務内容を正確に把握するところから始まります。そのためには業務全体の流れを書き出して「見える化」するのが効果的です。視覚化された情報は客観的に物事を判断出来るようになるだけではなく、周囲との情報共有が容易になるというメリットもあります。最初はざっくりとした業務内容ごとにカテゴリー分けして、受電してからどれくらいの工数があるのかを書き出していきましょう。 全体の流れが見えてきたら、今度は1つ1つの工程にそれぞれどれくらいの時間を費やしているかをチェックしてみてください。これに関しては実務にあたっているスタッフが詳しいので、アンケートや面談などで現場の声を聞き取るのがおすすめです。現状でどれくらいの人員をその業務プロセスに割いているのかも併せて把握しておきましょう。システム費や人件費といった運用コストも押さえておくと万全です。ここまで情報を書き出せば、負担の大きいプロセスはどの部分にあるのかが分かりやすくなります。
課題の整理～目的の決定
業務の全体像が把握出来たところで、今度は具体的な課題点を探していきましょう。効率的に課題分析するには、まず自社で掲げる理想的な業務状況や目標をイメージしてみてください。この時は極端に高い理想を設定するよりも、少しハードルを下げて現実的な目標にすると現状の課題点を絞り込みやすくなるでしょう。いくつか課題点をピックアップしたら、「早急に改善が必要」「改善の余地がある」の2つに分けて考えると整理しやすくなります。その上でコア業務と通常業務に振り分ければ、重要性・緊急性の高い課題点が明確になっていくので混乱しません。 また、課題点を正確に把握するためには課題の種類についても理解を深めておくのがおすすめです。
一般的に課題点は「発生型」「潜在型」「設定型」の3つに分類されます。発生型は既に問題が顕在化しているタイプで、営業成績や残業時間など数字となって現れるものが代表的です。もちろん、数字に表れないとしても明らかに業務上不都合なイレギュラーが発生していれば発生型課題に該当します。 潜在型課題はトラブルが発生していなくても、いずれは何かしらの不都合を招く可能性の高い要素の事です。人員配置や業務システムのアップデート状況など、状況が数字として表れないポイントを注視してみてください。業績向上や業務改善のために目標を掲げた際、その障害となり得る要素を設定型課題と呼びます。
売上アップのために必要となる業務プロセスのスピードアップや、担当者のプレゼンスキル向上などが設定型課題の一例です。洗い出した自社の課題を見つめ直し「何を解決するためにコールセンター業務を委託するのか」という目的を明確にしましょう。
委託する業務範囲の決定
自社の課題点と委託の目的が見えてきたら、次は委託する業務範囲を決めるプロセスです。業務の全プロセスを委託する事が業務改善に効果的な場合もあれば、部分委託で十分というケースもあります。必要に応じて柔軟な意思決定を心がけましょう。また、外部のコールセンターがスムーズに機能するためには、自社から提供する情報が大きな役割を果たします。自社製品に関する資料や現状の人員配置・工程など必要な情報をすぐ共有出来るようにまとめておくのがおすすめです。
業務フローの整理
委託する業務内容が固まったら、一度その業務フローを整理して社内で見直しておくのがおすすめです。改めて業務フローを煮詰めておくと、委託した後で「実際は委託する必要がなかった」というミスを防ぐ事が出来ます。見直した結果、業務効率化が可能であればそのまま自社内で完結させておくのも1つの選択肢です。また、委託する業務フローを正確に把握しておくと委託先との連携もスムーズになるため、予期せぬトラブル防止やアウトソーシング効果の底上げにも繋がります。対象となる業務フローに顧客の個人情報や社内の機密情報などが含まれている場合には、それらの取り扱いについて社内で方針を固めておく事が重要です。
要件確定
業者選びに移る前段階として、委託要件を確定させておくプロセスがあります。ここまでの手順を総括してまとめあげるようなイメージです。具体的には「業務委託する目的」「コスト算出と予算」「委託内容」の3点をまとめておくと、実際の委託先選びがスムーズに進んでいくでしょう。業務委託の目的は自社だけが把握していれば良いというものではなく、委託先と共有しておく事でコールセンターの運用効率アップが期待出来ます。既存の社内業務を委託する場合は現状の受電数・人員数・稼働時間などを基に予想コストを算出し、具体的な予算を組み上げると適正価格を掴みやすいです。目的と予算は委託内容と合わせて「提案依頼書(RFP)」に落とし込んでおきましょう。RFPは委託先選びや打ち合わせを効率化させるために重要なツールとなります。要点を箇条書きでまとめる事を意識して見やすいRFPを作成してください。
代行会社を選定
代行会社選びは前提として委託先は最初から1社に絞り込むのではなく、まず複数のコールセンターをピックアップしてそれぞれの特徴を比較しましょう。実際に担当者と顔を付き合わせたり現場を視察する事によって見えてくる部分もあるので、能動的に動いて委託先を見極める事が重要です。委託先選びのポイントとしては以下のような要素が挙げられます。
・コールセンターの強みと自社ニーズのマッチング
・実績数や得意とする業界 ・担当者の熱心さやコミュニケーションの取りやすさ
・料金体系と価格設定 ・企業信用度(売上高、事業規模、経営年数など)
・アフターケアやサポート体制は充実しているか
上記のポイントの中でも、資料に目を通すだけでは判断が付かず見落としがちなのが「担当者」についてです。コールセンターへの業務委託は依頼してそれで終わりという訳ではなく、委託している期間中はビジネスパートナーとしての関係が続いていきます。コールセンターの営業担当者は自社と委託先とを繋ぐ窓口としての役割も担っているため、円滑にやり取り出来るかどうかが重要です。質問や相談に対するレスポンスの早さや理解度の高さ、積極的に提案する姿勢などを商談時にチェックしておきましょう。
コールセンターの外部委託を判断すべきタイミング
自社内でコールセンター業務を賄っていると、アウトソーシングするタイミングが中々掴めないというケースも少なくありません。一般的にコールセンター業務を委託するのに適していると言われるタイミングは、以下の2パターンです。
入電が増えた場合
コールセンターへの委託を考えたいのは、まず自社への入電数が増えたタイミングです。入電が増える理由には「事業全体が好調になった」「新商品がヒットした」「社会情勢の変化で自社の需要が増えた」など様々なケースが考えられます。いずれにせよ消費者からの需要や注目が自社に集まっている事には変わりないため、入電は取りこぼしのないようにしておきたいところでしょう。こうした入電数が増えたタイミングで素早くコールセンターへの業務委託を決断出来ると、消費者は電話が繋がりやすい状態が続くため顧客満足度の上昇が期待出来ます。社内に既存のコールセンター部門を設置している場合はもちろんの事、受電対応の専門部署を持っていない企業も入電数増加のタイミングで委託を検討してみるのがおすすめです。
オフィスを移転する場合
オフィスの移転もコールセンター業務の委託を検討するのに良いタイミングとされています。経営が軌道に乗って事業拡大のためにオフィスを移す企業は珍しくありません。それをきっかけにコールセンター業務を委託して社内のコア業務に人員を集中させ、今後の社内リソースを確保するというのは常套手段と言って良いでしょう。また、設備の入れ替えという意味でもオフィス移転は絶好のタイミングとなります。オフィスの移転は引っ越し先の回線工事や電話設備の配置を伴うのが一般的です。一度自社の設備環境をリセットするオフィス移転というタイミングでコールセンターへの委託を済ませておけば、複雑な回線工事や自社設備の配置をやり直す必要がありません。回線工事のコストを考える意味でも、オフィス移転は絶好のタイミングと言って良いでしょう。
コールセンターを委託する際に確認すべき注意点
本稿で延べたプロセスに沿ってコールセンター業務の委託を進めていけば、大きな失敗を犯すリスクを下げる事が出来ます。しかし、アウトソーシングによるメリットを最大化させるためにはさらに細かいポイントに気を配っておきたいところでしょう。細かいポイントと言っても専門的な知識を必要とする訳ではなく、入念にチェックしておくポイントを押さえておくだけです。コールセンター業務の委託に際しては、以下の3つを最終確認のポイントとして意識しましょう。
自社で委託したい業務範囲を明確にする
委託する業務内容を明確にしておくと、効率的かつ的確に業者を選べるようになります。コールセンター業者と一口に言っても、それぞれ得意分野が異なるため自社のニーズとマッチさせる事が重要なのです。コールセンター側で用意する人員数・オペレーターの教育コスト・対応時間などによって料金が決まってくるため、自社の予算と照らし合わせながら委託内容を絞り込むようにしましょう。 ここで注意しておきたいのは、委託するとは言えその業務は自社のものであるという意識を持っておく事です。
コールセンターでは一般的に受電と対応の内容をまとめた報告書をクライアントに提出しています。この報告書について、どの程度まで情報を盛り込んで欲しいのかを社内で決めておくようにしましょう。受電内容のアウトラインだけで良いのか、あるいは対応内容も含めた細かいデータや統計分析が必要なのかを明確にします。フィードバックされた情報は自社の商品やサービス品質の向上に役立つヒントが豊富に含まれているため、社内で積極的に運用している企業が多いです。
予算と料金相場を確認する
コールセンター業務の委託は一般的に長期スパンでの運用となるケースが多いため、ランニングコストを予算として考慮する事が大切です。自社の収支状況と照らし合わせて、無理のない範囲で予算を組み上げてください。また、社内で予算を決めるだけではなく委託先候補の価格設定が料金相場に見合っているかどうかも事前に確認しておきましょう。月額制の料金体系となっている場合は、一定の受電件数ごとに料金が切り替わるシステムを採用しているコールセンターが多いです。概ね月々10万～30万円前後の価格帯が一般的となっているため、受電数や対応時間帯などを考慮して相場と照らし合わせてみてください。
委託会社からの見積もり・提案内容を確認する
コールセンターの委託先選びは複数の候補を立てるのが基本というのは前述しましたが、それぞれの候補から見積もりを取って社内で比較・検討するのがおすすめです。同じような料金設定になっていたとしても、サービス・サポート内容が異なるというのは珍しい事ではありません。まずは自社が必要としている業務範囲をカバーしているかをしっかり確認しましょう。その上で、見積もりに必要な情報がすべて記載されているかどうかをチェックしていきます。基本料金を安く設定しているコールセンターでは、細かいオプション料金が発生する場合も多いです。金額だけではなく内訳についても細かく確認して、不明な点は遠慮なく担当者に問い合わせてみてください。
候補先が多い場合は、インターネット上の一括見積もりサービスを利用する事も検討しましょう。 また、コールセンター側からの提案内容についても目を光らせてみてください。電話対応業務の専門家として事業を展開しているコールセンターでは、クライアントの要望に対してプラスアルファの提案を行っているところも多いです。もちろん必要に応じての提案なので「提案がないからダメ」という訳ではないので留意しておきましょう。自社の課題を正確に把握・解釈した的確な提案となっているかを確認してみてください。ここは良きビジネスパートナーを見極める大切なポイントです。
見積もり・提案してもらったら確認するべきポイントとは？
コールセンターシステムの見積り・提案をもらった際に、検討にあたっては確認するべきポイントがあります。
自社の課題に対して、適切なソリューションを提示されているか
まずは、自社の課題に対して、適切なソリューションを提示されているかをチェックすることです。そして、提案依頼書と照らし合わせて、論理性のある提案がなされているか確認するのが重要です。コストの削減、営業による売り上げアップ、高い顧客満足度など、コールセンターシステムにはさまざまな効果が期待できます。しかし、主にどの効果を重点的に求めるかをあらかじめ把握しておくことは重要です。課題については、外見は同じようなものであっても、細部はそれぞれの企業によって異なります。自社の課題を明確に把握し、その解決につながる提示がなければ意味がなくなってしまうのです。実際にそのコールセンターシステムを導入して課題が解消されるのかを検討することは大切です。
また、提案依頼書がいくら魅力的なものであったとしても、そこに論理性がなければ、求めていた効果の実現も難しくなっていまします。提案が実現可能なものかどうか、無理な提案が含まれていないかを確認することによって、コールセンターシステムを有効に活用することができるでしょう。
コストの削減、営業による売り上げアップ、高い顧客満足度
自社でコールセンターを用意するときには機材や作業場が必要ですし、専属のオペレーターを雇い教育をしなければいけません。そのため、コールセンターを運営していくためには、相当なコストがかかります。コールセンター業務を委託すると、それらのコストを負担せずとも良くなります。委託会社に料金を支払うことになりますが、その金額が自社でコールセンターを運営するときのコストを下回っていれば、結果的にコストの削減が可能です。逆に委託会社に支払う料金が、自社で用意するときのコストと比較して同額以上であれば、委託をする意義が失われてしまうでしょう。
コールセンター業務を委託する意義を失わないように、委託会社に相談をして見積もり・提案をしてもらったら、どれだけのコストを削減できるのかを確認しておきましょう。なお、委託会社ごとに料金体系は異なります。クライアント企業の事業内容と委託会社の料金体系によって、コスト削減がしやすい委託会社は変わるので、その点を踏まえて比較検討をしましょう。
コールセンターの委託会社は、クライアント企業が商品・サービスの開発など本業に力を注いでいる間に、営業活動を代行することができます。豊富な知識と経験を生かして、営業の代行をすることで新規顧客の開拓や既存顧客のフォローなどを効率的に行えるようになります。委託会社の持つ営業力を活かすことができれば、売り上げアップも可能です。複数の委託会社からの見積もり・提案を受けたときには、その内容や過去の実績を比較検討して売り上げアップができそうなところを選びましょう。
自社で顧客の対応をするときには、かかってきた電話を取れなかったり誤った受け答えをして顧客の怒りを買ったりすることがあります。そうなると顧客満足度が下がり、売り上げの減少に繋がります。コールセンターを委託しておくと、契約した時間内ならばいつでも顧客からの電話に対応してくれますし、訓練されたオペレーターが理想的な対応をしてくれるでしょう。顧客に不満を抱かせないことで、結果として顧客満足度は高まります。そうなれば、事業は成功しやすくなります。複数の委託会社から見積もり・提案をしてもらったときには、見積もり・提案の内容に加えて、委託会社に所属しているオペレーターの質などをよく吟味しましょう。そうして比較検討をすれば、高い顧客満足度を実現できる委託会社を選べます。
コールセンター委託会社の特徴と比較
コールセンターの委託会社は、各社で提供できるサービス内容や会社の規模などが異なります。また老舗と言える委託会社もあれば、創業してからそれほど年数が経っていない委託会社もあります。そういった委託会社の特徴を理解してから委託先を選ばなければ、期待外れのサービスを提供されて事業に悪い影響がでることが考えられます。ここでは代表的な委託会社の特徴を紹介するので、その内容をもとに比較検討して最適な委託先を選び出しましょう。
ウィルオブ・ワーク
ウィルオブ・ワークは、東証プライム市場上場企業ウィルグループの子会社であるコールセンター委託会社です。拠点を高知・山形・郡山という三都市に持っています。スタッフは直雇用100％のオペレーターです。ウィルオブ・ワークでは、複数の業務を担えるオペレーターが対応することもできるので、少ない入電数のために専属のオペレーターを用意せずに済みます。さらに、運用が始まってからは各分野のスペシャリストが目標達成に向けてチームづくりとオペレーションの改善を図ることで、業務をより効率的に行います。コールセンター業務では、個人情報を扱うこともあるのでコンプライアンスを遵守できるように厳しい内部監査制度を実施しています。
バディネット
携帯基地局工事など通信建設業を行っている株式会社バディネットでは、コールセンター代行サービスを提供しています。バディネットでは、高品質のサービスを実現するべく4つの品質を軸にした評価を行っています。目標達成のために適切な運用をする「運用品質」、繋がりやすいコールセンターとなるための「接続品質」、顧客満足度に関わるオペレーターの話し方についての「応対品質」、顧客からのリクエストに適切な対応ができるかという「処理品質」です。品質に加えて、有人で24時間対応365日稼働ができる体制を構築できること、さまざまなクライアント企業の規模や事業に対応できるサービスを提供できることがバディネットの特徴と言えます。
ベルシステム24
ベルシステム24は、日本のコールセンター業界においてパイオニアとして活躍してきた委託会社です。豊富な経験を持つだけでなく最新のクラウドテクノロジーやチャットボットを組み合わせるなど、顧客の需要に合わせてさまざまなサービスを提供できる体制が整っています。クライアント企業の業態や特定の業界が持つ独自性などにも柔軟に対応できます。オペレーターは、高品質を保てるように定期的な教育・研修を行っていますし、クライアント企業の業務内容にあわせて最適な人材を配置できるように工夫されています。
りらいあコミュニケーションズ
りらいあコミュニケーションズは、コールセンターグループが普及していなかった1987年に創業した委託会社です。同じりらいあグループには、CRMサービスやデジタル接客サービスなどを提供する会社があるのですが、それらと連携することによりサービスの質を高めています。さらに統合的なICT基盤を採用し、機械学習や音声認識などのテクノロジーを駆使することで運用コストの無駄を削っています。簡単な顧客の対応だけでなく、技術的な問い合わせにも対応できるコールセンターを用意できることは魅力です。運用が始まれば継続的に業務改善を図るので、高い顧客満足度を実現します。
トランスコスモス
トランスコスモスは、国内最大規模のキャパシティ提供力を持つ委託会社です。クライアント企業の業務と国内にある拠点の特性を照らし合わせ、最適なセンターでサービスの提供ができるようにしています。数多くの企業に対して、コールセンターオペレーションを支援してきた実績を持つことが強みです。トランスコスモスでは、機会損失を押さえることのできるチャットに力を入れており、チャットセールスによる売り上げアップに貢献します。従来の電話を用いた業務においても、AIや音声認識機能、感情解析機能などを組み合わせることで、会話を分析し適切な応対ができるように工夫をしています。運用中の課題改善に加えて資格制度により、オペレーターの質は高い水準を維持できます。
ネオキャリア
ネオキャリアは、20年以上の実績と国内40以上の拠点を活かしたサービスの提供で、クライアント企業をサポートする委託会社です。委託したいと相談をすれば、業務に合わせて無駄のない効率的なコールセンターチームの構築を行います。低価格かつ高品質なコールセンター業務を実現できます。情報漏洩を防ぐために、社内研修や覚書の作成、機密保持契約の締結などの高度なセキュリティ対策を実施しており安心です。
総合キャリアオプション
総合キャリアオプションは、クライアントの要望に応じて様々な業務改善サービスを提供する委託会社です。問い合わせ対応からアポイントメント獲得まで、幅広い目的で利用できます。20万人を超える登録スタッフがおり、首都圏においては半数以上がコール系業務経験者なのでコールセンターの委託は円滑に行えます。全国各地に拠点を持っているので、委託の依頼がどこでも柔軟に対応できる点は総合キャリアオプションの強みと言えるでしょう。
株式会社マイナビBX
株式会社マイナビBXは、アタックスグループとマイナビダイレクトが統合してできたマイナビグループのコールセンター委託会社です。ECサイトの受注業務やカスタマーサポート業務など、多種多様なコールセンター業務を行います。クライアント企業の規模や予算にあわせて、最適なコールセンター業務を提供します。短期間だけの運用もできますし、365日無休にもできます。また、状況に合わせて体制の見直しもできるので、人材やコストの無駄を防げます。
KDDIエボルバ
KDDIエボルバはKDDIグループのコールセンター委託会社です。通信大手のKDDIグループですから、膨大な数の顧客を対応した実績・ノウハウを元にしてコールセンターの運用を行うことができます。カスタマーサポートから専門的な知識を必要とするテクニカルサポートまで幅広く対応できます。場合によっては、緊急時の対応や多言語での対応も可能なので、顧客満足度を大幅に高めることができるでしょう。KDDIエボルバにとって重要な鍵となるのが、独自のガイドライン「エボルバ・スタンダード」です。ガイドラインに基づきマネジメント手法の一つであるSTPDサイクルを回すことで、業務改善をし続けることができるので、高品質なサービスを提供できます。
NTTマーケティングアウト
NTTマーケティングアウトはNTT西日本のグループ企業です。2700億円超という事業規模と200拠点以上の拠点規模、席数が30,000席以上というのは業界ではトップレベルです。その豊富なリソースに長年の実績を加えることで、高品質なサービスの提供を可能としています。コールセンターを委託したいけれども、対応できる規模の委託会社が見つからないというときには、NTTマーケティングアウトは頼りになるでしょう。
Mamasan&Company株式会社
Mamasan&Company株式会社は、リモートワーカーが組織的に業務を行えるように後押しをしているコールセンターの委託会社です。高いビジネススキルを持ちながら、家庭の事情や再就職の難しさから復職できていないママさんを、積極的に採用しています。日本国内には、仙台・埼玉・熊本・沖縄の4拠点があり、海外ではフィリピンなどに展開しています。多くの企業からコールセンター業務を委託された実績を持ち、規模や業種を問わず頼りにできます。海外の拠点があるので英語での対応も可能です。独自の体制を敷いており、クライアント企業の要望に応じて柔軟な対応ができます。緊急時でも自動的にオペレーターを補強できるので、顧客が不満を抱くことは極力抑えられるでしょう。
日本テレネット
日本テレネットは、通信事業が自由化した1985年に設立されたコールセンター委託会社です。日本テレネットは、高品質のサービスを提供できるように、4つの力を強みとしています。その力とは、「専門力」「分析力」「マネジメント力」「人財力」です。「専門力」とは、専門性の高い問い合わせであろうとも、適切な回答ができるようにしておくことを意味します。家電やカー用品など特殊な知識が必要な分野であろうとも、100万点を超える商品数であろうとも、回答率99％を実現できるのは日本テレネットの強みです。
次に「分析力」というのは、徹底した情報収集と複雑な構造のオペレーションや業務フローを分析し「見える化」することで隠れた課題を浮き彫りにし改善するべき点を明らかにする力です。一部の人やグループだけしか業務内容を理解していない状況を解消するナレッジ構築も、「分析力」によって可能となります。それによりコールセンター業務の標準化・効率化を図ることができ、サービスの品質は全体的に向上するでしょう。
続いて注目するのは、「マネジメント力」です。オペレーターに求められるのは、用意されたマニュアル通りに対応することだけではありません。クライアント企業の属する業界ごとに独特な常識や慣習といったものがあります。また、クライアント企業ならではの風土や理念も、考慮するべきものです。さらにコールセンター業務で知ってしまった個人情報やクライアント企業の機密などを外部で漏らさないようにする意識啓発も必要になります。オペレーターがそれらのことを意識できるように管理・教育していく力が、日本テレネットの「マネジメント力」です。「マネジメント力」によりオペレーターの意識が高まれば、クライアント企業の代わりに顧客の対応ができるようになるでしょう。
最後の「人財力」とは、すなわち人材のことです。業界のことを知り尽くした経験者を採用することに加えて、未経験者も研修プログラムを通じてセミプロと言えるほどに実力をつけさせます。人を集めること、人を育てることの両立ができる仕組みを構築しているので、日本テレネットは実力のあるオペレーターを用意できます。
日本テレネットが強みとしている4つの力は、重要だとわかっていても実践できていない委託会社も少なくないでしょう。また、どのようにしてサービスの品質を高めているのか、情報発信をしていないところもあります。そのようなことをする必要はない、と言うのも考え方のひとつです。しかし、努力している様子が見えなければ、クライアント企業は低品質なサービスを提供されるのではないかと不安を抱くことになります。委託会社が熱心にサービスの品質を高める努力をしているとわかれば、安心してコールセンター業務を委託できるでしょう。そういった意味で、4つの力と言う形で品質を高める姿勢をアピールしている日本テレネットは、信頼できる委託会社と言えます。
コールセンターシステムの委託を検討するなら、会社を見極めよう
アウトバウンドコールセンターを委託するなら、課題解決できる会社かどうか見極めなければいけません。日本テレネットのBPOサービスは、特に通販分野のアウトコールセンターに強みを持っています。
コールセンターシステムを検討する際には、まずは日本テレネットのBPOサービスに問い合わせ・見積をしてみてはいかがでしょうか。
「コールセンター委託ポイント」についてはコールセンター委託ポイントを徹底解説！の記事もぜひご参照ください。
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